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SNS広告で販売のクリームで重い皮膚障害、ほくろやいぼなどを取れると宣伝、国民生活センターが警告

カレンダー2023.12.14 フォルダー 国内

ポイント

  • SNS広告で販売された中国製と見られるクリームで皮膚障害の事故が発生
  • ほくろやいぼを取ると宣伝されていたが、クリームは強アルカリ性で危険なものだった
  • SNSの宣伝や通信販売では、事故を起こす製品が売られていることがあり要注意
「点痣膏」という販売名のクリームが事故を起こした。(出典/国民生活センター)

「点痣膏」という販売名のクリームが事故を起こした。(出典/国民生活センター)

 SNSの広告で販売された中国製と見られるクリームで重い皮膚障害を引き起こす事故が発生。国民生活センターが2023年12月13日に警告を発している。

赤く腫れて、化学熱傷を起こした

70代女性の額にクリームが皮膚障害を起こした。(出典/国民生活センター)

70代女性の額にクリームが皮膚障害を起こした。(出典/国民生活センター)

 23年6月、国民生活センターの「医師からの事故情報受付窓口」に対して、SNS広告を通じて購入された中国製と見られるクリーム「点痣膏」による皮膚障害の事故が報告された。

 具体的には、70代の女性がほくろを取るためにこのクリームを使用して被害にあったケースで、この女性は額の5カ所のほくろに対してクリームを塗布していた。使用説明動画では20秒と示されていたが、20分間ほど塗ったままにしていたところ、額のほくろの部分が赤く腫れ、皮膚の色が変わるという皮膚障害が発生した。

 翌日、医療機関を受診した結果、医師は皮膚壊死を伴う円形の皮膚潰瘍2カ所と、赤くなったかさぶた3カ所を確認。化学品による「化学熱傷」であると判断された。1カ月後に皮膚潰瘍の2カ所は小さくなったが、完全には治癒していなかった。

 このクリームに関しては、他にも消費生活センターに被害報告が寄せられていた。これらの報告では、ほくろやシミに塗布した後、痛みや皮膚がむけるなどのトラブルが発生していた。

強いアルカリで皮膚にダメージ

SNSの宣伝では危険性の説明はない。(出典/国民生活センター)

SNSの宣伝では危険性の説明はない。(出典/国民生活センター)

 国民生活センターでは、トラブルを引き起こした製品を分析し、強いアルカリ性であることを確認した。このクリームには「生石灰」と呼ばれる化学品、つまり酸化カルシウムが多く含まれていると考えられた。

 販売されていたウェブサイトでは、この製品を「濃縮ほくろ・いぼ取りクリーム」として紹介し、効果や用途、使用方法を記載していたが、強アルカリ性であることなど、危険性に関する記述はなかった。この製品は、日本国内のみに向けて販売されていた。

 藤田医科大学名誉教授の松永佳世子氏は国民生活センターの発表文書で、「一度、腐食した部位は、深い潰瘍になり瘢痕(はんこん)が残ります。皮膚移植等の外科手術なども必要になる場合があります。このような皮膚障害を起こすことがないよう、『点痣膏』のような商品を購入して、ほくろ等を取る処置をしないようにしましょう」と注意を呼びかけている。

 国民生活センターでは、この製品を購入していたとしても使用を中止するように求めており、SNS上の広告や通信販売サイトの内容を確認して、不安や不明点があるときには購入や使用を控えるよう呼びかけている。

 ヒフコNEWSでLINEを介した、高額のダイエット茶を購入させる詐欺行為を紹介したことがあるが、SNSを通じた購入は注意をしておく必要がありそうだ。

参考文献

SNS上の広告を見て購入した海外製のクリームで重篤な皮膚障害が発生!-ほくろ等が取れるという「点痣膏」をお持ちの方は使用を中止してください-
https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20231213_1.html

痩せるのは財布だけ、LINEのだまし横行、消費者庁が高額ダイエットお茶などの詐欺行為に注意喚起
https://biyouhifuko.com/news/japan/2258/

ネット通販の美白化粧品でシミ悪化、国民生活センターが個人輸入品のリスク指摘
https://biyouhifuko.com/news/japan/3236/

ルッキズムの新たな視点? 米国で注目される美白化粧品の心配
https://biyouhifuko.com/news/world/2509/

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Author

ヒフコNEWS編集長。ステラ・メディックス代表 獣医師/ジャーナリスト。東京大学農学部獣医学課程を卒業後、日本経済新聞社グループの日経BPで「日経メディカル」「日経バイオテク」「日経ビジネス」の編集者、記者を務めた後、医療ポータルサイト最大手のエムスリーなどを経て、2017年にステラ・メディックス設立。医学会や研究会での講演活動のほか、報道メディアやYouTube『ステラチャンネル』などでも継続的にヘルスケア関連情報の執筆や情報発信を続けている。獣医師の資格を保有しており、専門性の高い情報にも対応できる。

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