【2025年ランキング】海外カテゴリーで注目度の高かった記事、1位はジェルネイルに使われるTPOが欧州で禁止、集計期間2025年1月1日～12月31日

ランキング。画像はイメージ。（写真／Adobe Stock）

　2025年に閲覧数が多かった海外カテゴリーの記事を振り返る。

美容関連のリスクに注目

　海外カテゴリーで特に注目を集めた記事のランキングは次の通りだ。

化学物質や薬剤リスクに関心

　1位は、ジェルネイルに使われる光重合開始剤の「TPO（トリメチルベンゾイル・ジフェニルホスフィンオキシド）」が、EU（欧州連合）で禁止されたことを伝えた記事だった。この成分は、生殖毒性の懸念が出たことにより、2025年9月1日からEU域内での販売、流通、使用が違法となった。英国でも同様の禁止措置が2026年に予定されている。日本でも使用されている化学品であるため、ネイルサロンをはじめ美容領域にも影響が予想された。

　2位は、成長をうたう「身長が伸びる」とするサプリメントや薬の広告や流通が韓国で問題視されるという動きを伝えた記事。かねて韓国では、身長を伸ばすことが病気による低身長ではない人にも宣伝される動きがあった。これに対して、韓国食品医薬品安全処（MFDS）が広告摘発を行った。韓国当局は、成長ホルモン剤の乱用が末端肥大症や浮腫、関節痛などの副作用リスクを伴うことも啓発している。日本でも同様の広告が見られることがあり、注意が必要だろう。

　3位は、同じく韓国で、「塗るボトックス」や「フィラー治療効果」など医療効果を連想させる化粧品の広告が横行していることから、違法広告が摘発されたという動き。問題となったのは「細胞再生」「抗炎症」「筋肉弛緩」など科学的根拠のない効能表現だった。韓国は化粧品輸出を拡大しており、国内の製品の安全安心への対策を強化していると見られる。日本でも韓国コスメは人気が高く動向が注目される。

　4位は、いわゆる「オゼンピックフェイス」「マンジャロフェイス」の問題を伝えた記事。米国の形成外科学会が、体重減少効果により国際的に使用が増えているGLP-1受容体作動薬について、頬がこけることに象徴される、見た目の老化を招く可能性について警鐘を鳴らした。日本でも使用が増えており注意が必要となる。

　5位は、台湾政府が、美容医療に関わる医師の条件を厳しく設定したことを伝えた記事。日本では、医学部卒業後2年間の臨床研修を経て直接美容医療に進むことが「直美」と呼ばれるが、台湾では医学部卒業後すぐに美容医療に進むケースがあった。この台湾版の「直美」が禁止される方向になった。さらに、美容医療をリスクに応じて3段階に分類し、必要な資格や研修要件を明確にする法改正案を示した。

　2026年も国内外で規制強化が進む見通し。世界的に美容医療の規制強化が進んでおり、海外の動きは日本の規制強化の先行きを考えるヒントになる。